看護師として、入職したはいいけれど、様々な理由ですぐにでも辞めたいと思うことはあります。
できれば長く働きたいけど、耐えられないほどであれば、即日辞めることはできるでしょうか。
今回は一刻も早く退職する方法をご紹介していきたいと思います。
入職 1 ヶ月で看護師を辞める？早い方がいい即日退職方法！
転職しやすい看護師ですが、入職1か月で辞めるのは、相当の理由があるのだと思います。
次の転職時には、かならず理由は聞かれます。
きちんと整理しておきましょう。
退職したい理由
手間暇かけて入職した職場をすぐ辞めるのは、誰でも避けたいものです。
ですが、場合によってはすぐに辞めた方がいいこともあります。
いても辛いだけの場所に毎日何時間も拘束されるのは耐えがたいものがありますからね。
残業が多い
毎日何時間も残業をしなければならない職場では、夕方の予定も立てられませんし、体も休まりませんよね。
残業代を請求できない
明確な法令違反なのですが、看護の現場では意外とまかり通っています。
なんとなくの慣例で残業を申請できない雰囲気があるとか、1時間以上の残業じゃないと申請できないなど身内ルールがあり、入職して初めて知るという場合があります。
パワハラがある
不必要に大声で罵倒したり、貶めるような発言をするなど、指導の仕方をはき違えている上司や先輩がいる場合もあります。
パワハラに該当する、という意識がない人は、周りから言われないと気付かない場合もあります。
基本的な辞め方
基本的には、即日辞めるというというのは、一般常識としてイレギュラーではあります。
民法では辞める14日前までに退職の意向を伝える必要があります。
また、雇用契約や就業規則などでは、１～３カ月前までに退職の意向を伝えることを定めている場合がありますので、これらのルールは原則守る必要があります。
ですから、入職して1カ月で辞める場合は、できるだけ早く（遅くとも2週間前までには）退職を申し出る必要があります。
即日退職というわけではないですが、実質即日退職にする方法としては、退職届を提出と同時に2週間から1カ月の有休を申請することです。
ただし、これは有休がある人が前提なので、入職してすぐ辞める場合には、あまり適応できないかもしれません。
ただし、即日退職が絶対無理というわけではありません。
いくつかの条件の下では、即時退職が可能になる場合があります。
即日辞められる場合
上司のパワハラやセクハラがあった場合
民法 第628条には、「当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。この場合において、その事由が当事者の一方の過失によって生じたものであるときは、相手方に対して損害賠償の責任を負う。」とあります。
パワハラやセクハラがあった場合には、この法令に基づき、即日退職が可能です。
ただし、頻度や程度などにもよりますし、明確な証拠がない場合は、裁判で争うことになる場合もありますので、法律の専門家に相談しながら進めるのがのぞましいでしょう。
勤務状況が契約と違う場合
労働基準法 第15条には、「1.使用者は、労働契約の締結に際し、労働者に対して賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならない。＜省略＞
2.前項の規定によつて明示された労働条件が事実と相違する場合においては、労働者は、即時に労働契約を解除することができる。」
とあります。
このことから、休憩時間が適切に与えらえない、サービス残業の強要、夜勤の強要などがあれば、この法令を根拠に即日退職可能です。
ただし、この場合も、どのような契約違反があったのかを、きちんと記録に残しておくことが重要です。録音だったり、ノートへのメモでも構いません。
うつ病などの病気で働けない場合
うつ病などの病気で、診断書があれば即日退職可能な場合があります。
こうした場合は、まずは休職する方がよいケースもあるかもしれませんが、病気になってまで働き続ける必要はありません。
病院側と双方の合意があった場合
特に試用期間で、あなたがいずれにしても辞める意志が固いことが共有された場合、即日退職が可能になる場合があります。
通常は試用期間であってもシフトの都合もあり、1カ月前までなど就業規則に基づきますが、まだ、入職してまもなく、仕事にも慣れていないのであれば、辞められることもあるようです。
これは、職場の上司との相談になるでしょう。
看護師即日退職まとめ
試用期間での退職とか、即日退職というと、職場に迷惑がかかるとか、上司や同僚の視線が辛いといった感情が湧いてくることもあるでしょう。
ですが、それでもあなたが辞めざるを得ないほど、職場環境が合わない、もしくは悪い状況なのですから、勇気をもって退職手続きを進めましょう。
こうした場合は、感情論ではなく、法律に基づいて動くのが一番です。
転職サイトで、退職の進め方をレクチャーしてくれる場合もあります。
辞め方によっては、病院側が損害賠償請求をちらつかせてくる場合もありますから、そうした場合は、法律の専門家や労基署などに相談していきましょう。
